[簡単に景気動向を知ろう]株式暴落時にとるべき対応について考えてみた[今後の景気のイメージ作り]


もうみんな気づいてるよね。暴落すること

景気には、必ず波があっていい時もあれば悪い時もあります。

何年も好景気が続いています。

ということは!

いつかは景気が悪くなる事は必然です。

専門家は難しいことを毎日いいますが、景気がよいときもわるいときもあることは誰もがわかる真実だと思います。簡単な真実に基づけばいいですよね。

時期については、すべて推測ですよね。ただ、多くの専門家がいっている時期に合わせてシミュレーションすることこそが大切だと思います。

その上で、相場暴落時でも、得をする準備と方法について書きます。

暴落の時期によって、準備と対応は変わる。この下の記事は妄想も多いです。

2018年の景気

今年いっぱいは米国株は心配がないような話が出回っています。これは、トランプ大統領の中間選挙の票稼ぎの問題があるからです。

そして、中間選挙後は統計的に株価が上昇することが多かったそうです。(これはテレビ番組のモーニングサテライトで話題になっていました。)

そうなると2018年の米国株価全体はまぁ安心なのかな。

国内株は日銀操作ですから、知りません。新興国株もアメリカの上昇のための踏み台みたいな扱いですから知りません。暴落時に仕込むにはいいのかもですけど、世界経済全体が落ち込むこともあるので、微妙ですよね。IMFでは世界経済は2%前後の成長が見込まれるって話もでてましたよね。これも時期によっていうことが変わるのでわかりません。

このように、よくわからないけど(時期によっていうことがコロコロ変わる)流れている報道と政治的に強力なトランプ大統領の方針のバランスを考えてみるといいですよね。

そうそう、米国経済は絶好調でしたね。というわけで2018年は株価暴落の準備を進めるのに適した時期です。(資産売却や調整に最高の時期)

2019年の景気

2019年は、国内では、消費税導入です。

最近の報道の、携帯代金の4割値下げも消費税を増税したときのバーターとして考えているという噂です。携帯電話利用者の料金が民間によって引き下げられれば消費税増税を相殺する以上の効果が見込めると考えているという話。携帯電話の高額利用者しか恩恵がないようなこともアドバルーンとしてとばして観測しているのですね。

いろんな打ち上げ観測を政府が行っていることからしても、何らかの負担を強いられることになりそうです。

日本はアメリカの真似をします。ですから、トランプ大統領が中間選挙に向けてあからさまな株価上昇策を講じたように、日本も憲法改正のためにあからさまな対策をうつかもしれません。消費税増税の見送りとか。災害などを契機にした大幅な景気刺激策とか。さらに膨らんだバブル相場に資金を投じて儲けるかもしれませんが、短期的な勝負しかできなさそうですね。投資信託は微妙。

日銀の資産が先進国各国より増えているので、日銀の出口戦略もさらに水面下で進むことでしょう。

不透明な時代です。2018年の資産売却や調整に一層注力が必要です。

2020年の景気

2020年は、東京オリンピックがありその後の景気後退については、巷の評価は景気悪化にむかうことは想像がつきます。

暴落時について

株式中心の投資信託なら相当の損をかかえるようです。

投資信託の保有の工夫をしても、持っている限り損をする金額がマイルドになる投資商品が多そうです。

債券にあっても、損をするリスクが和らぐだけと考えて持っていいと思います。

逆相関しなくなってきました。

このような妄想と事実に基づき、万が一の暴落のときの私なりの対応を次回以降の記事で考えていこうと思います。


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